ビットコイン暴落で一時3万ドルの節目割り込む、大荒れ要因と今後の展望

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ビットコイン暴落で一時3万ドルの節目割り込む、大荒れ要因と今後の展望

仮想通貨市場とBTC(ビットコイン)

22日の暗号資産(仮想通貨)市場。ビットコイン(BTC)価格は、3万ドルの心理的節目を割り込み、一時前日比-20%の298万円(28,700ドル)まで暴落した。

4万ドルを超えた後の1度目の暴落では、これまでの流れを踏襲して「押し目買い」も旺盛で大幅反発。一時4万ドルを付けるも、次の反発では3万8千ドルで75日移動平均線に押さえつけられるようにして反落。その後徐々に上値を切り下げ、買い方が劣勢に立たされていた(①)。

21日には、200日移動平均線と日足のペナント下限を割り込むと(②)下げ足を強め、12日の暴落局面で下げ止まった30,100ドルを割り込んだ。

下値目処としては、4日のフラッシュ・クラッシュでサーキットブレイカーが発動した28,000ドル付近(③)、昨年12月に2万ドル上の調整局面で揉み合った23,000ドル付近(④)が挙げられる。

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過去2日間の市況レポートでも「楽観視できない状況」にあると警鐘を鳴らしてきたが、日足の保ち合いを下方ブレイクしたことで、市場心理が急悪化。大荒れ模様となった。

下落局面では情報が錯綜し、ビットコイン・ブロックチェーンの再編成(reorg)に関する報道も散見された。FUD(Fear・Uncertainty・Doubt)との指摘もある。

アルトコイン市場も全面安

2日前、18年1月以来3年ぶりとなる過去最高値の1420ドル(約15万円)を記録したばかりのイーサリアム(ETH)など、コインチェック銘柄も全面安に。

コインチェック銘柄(10:00時点)

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調整か、強気トレンド終焉か

短期的には天井を迎えたものの、3年前の仮想通貨バブルの最高値である19,500ドルを上回って推移していることからも、中・長期での強気トレンドは崩れていない。

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その理由のひとつとして、新型コロナの感染拡大に伴う大規模金融緩和の影響で、株式市場を中心に”マネー”が溢れるなか、相場をけん引してきた機関投資家による、米ドルなどの「インフレヘッジ需要」は失われていないものと考えられるからだ。現に日米株市場の歴史的な上昇トレンドは依然として継続しており、溢れた緩和マネーが”リスクアセット”を物色する中、投資家の余力は潤沢にある。

このようなトレンドの大局に強い変化が起こるとすれば、米金融当局のQE(量的緩和策)などが縮小を意味する「テーパリング」に舵を切られた時だろう。米シカゴ連銀のエバンス総裁は7日、「判断は時期尚早であり、今後状況が大幅に好転した場合」と前置きした上、2021年末〜22年初めにかけてテーパリングへの移行もあり得るとの見解を示している。

短期的には売られすぎ水準にあり、日足RSI(相対力指数)は、11日の暴落局面に匹敵する30%まで急落している。この水準は、昨年11月27日に2万ドル前目前で1万6千ドル台まで急落した時と同等だ。

大手デリバティブ(金融派生商品)取引所BitMEXでは、21時のファンディングレート(資金調達率)が、「マイナス圏」に転じた。

ファンディングレートとは、ポジション保有コストのことで、ポジションを保有し続ける限り掛かるコストを指しており、ファンディングレートの偏りは、すなわちポジションの偏りを示唆している。通常の値動きでは大半を「プラス圏」で推移することから、今後是正される可能性がある。

また、最大手取引所バイナンスでは未決済建玉(OI)が激減しており、ロスカットや狼狽売りの燃料は一旦消化したものと思われる。

月足で大きな上髭を付けているほか、足の速い資金で地盤が脆くなっており、足元の下押しリスクには警戒したい。昨年10月に10500ドル水準を超える強気トレンド突入後、200日移動平均線を下回るのは初となる。(下図:赤丸)

BTC/USD日足

一方、昨今の相場比較で相応の割安感も出ていることから、今後は、下値余地よりも買い場探しが意識されやすい水準と言えそうだ。

今回の相場が上昇トレンドの「調整」で終わるか、このまま下落トレンド転換するかは定かではないが、過去の半減期後の強気相場において、大規模調整は度々発生してきた。

2015年〜2017年の強気相場では、約2年で計9回の大規模な調整を挟んでおり、調整幅は平均37%に及んだ。19年6月14,000ドルを記録した後に30%ほど暴落したが、15年11月には41.3%、17年9月には40.3%の暴落を経験した。

海外の著名アナリストJosh Rager(@Josh_Rager)氏は昨年、過去の上昇相場では30%超のプルバック発生後、平均153%ほどの上値余地があると指摘している。

出典:Josh_Rager

規制面や市場参加者の属性など現在の相場環境の方が数段整っており、過去相場ほど”理不尽な動き”には至らないとの指摘もある。

ChainsChannelオリジナル:CC編集部,転載は出典を明記してください。:http://chainschannel.com/archives/6705

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