米CNBC、未曾有の急騰劇引き起こしたゲームストップ株とビットコインの類似点を指摘

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米CNBC、未曾有の急騰劇引き起こしたゲームストップ株とビットコインの類似点を指摘

ゲームストップ株の事例から見るビットコイン

米大手メディアCNBCが、投機的な急騰を見せたゲームストップ(GME)株と仮想通貨ビットコイン(BTC)を比較、ビットコインがゲームストップ株のように急展開する可能性もあると指摘している。

ゲームストップ株の高騰は先週、米ソーシャルニュースサイトRedditの投資フォーラム「WallStreetBets(WSB)」に集う個人投資家集団が空売り攻勢を仕掛けていたウォール街のヘッジファンドを踏み上げた。

先物市場のコールオプションや現物を大量に買い入れ、ファンドやマーケットメイカー側のヘッジ買いを誘発させることに成功し、一部の大手ファンドに数十億ドルに及ぶ損失を被らせた経緯があった。

CNBCがビットコインと比較するのは、「ショート(空売り)」の規模である。TheBlockの最新データを引用し、「ヘッジファンドやトレーダーによるビットコインのショートポジションが10億ドルを超えている」と説明した。

CMEは主に機関投資家が利用しており、ヘッジファンドなどの動向を示す指標として使われる。CNBCによれば、ショートポジションは主に昨年10月以来積み上げられてきたものであるが、個人投資家や企業はビットコインを買い集めており、同様のショートスクイーズは起こり得るとした。

ショートの違い

CNBCの分析を受け、著名ビットコインアナリストPlanB氏はショート目的の違いを指摘した。PlanB氏は、ビットコインの相場推移を「ストック・フロー比率(S2F)」モデルで分析することで知られる人物だ。

CNBCが取り上げたCMEのビットコインショートポジションについて、ビットコインをショートする機関投資家は、15%〜20%という高いベーシスを狙い「ベーシス取引」を行っているが、ゲームストップ株はそのような高いベーシスはなかったため、状況が異なると説明した。

「ベーシス取引」とは、現物価格と先物価格の価格差(ベーシス)を利用して利益を得る「裁定取引」だ。CMEが提供するビットコイン先物は先渡し取引であるため、機関投資家は「キャッシュアンドキャリー」の形で取引している。そのため、必ずしもゲームストップ株に対する弱気の見立てでビットコインをショートしているわけではないというのがPlanBの主張だ。

大口買い観測も

ビットコインは1月上旬に4万ドルに到達して以来、急ピッチな上昇の反動でグレースケールなど機関投資家の買い入れ額は減速傾向に。採掘業者(マイナー)の売りが加速するなど売り圧力上昇に伴い、断続的に大幅下落するなど調整基調を強めていた。

関連:ビットコインマイナー売却量が過去最大に、コインベース・プレミアムは再び拡大傾向

一方2月1日には、米大手取引所コインベースから15,000BTC以上のビットコインが出金されたことが判明した。

これらの大量出金を受け、データ企業CryptoQuantのKi CEOは主にコインベースのOTCデスクを利用する機関投資家による買入れの可能性が高く、再び機関投資家からの需要が高まるようになるとの見解を示している。

また、グレースケールのビットコイン投資信託は2月3日前後に、これまでロックされていたGBTC分のOTC市場放出を予定。その後GBTCを再ロックするために、機関投資家の需要に応じてビットコインを買入れる可能性があると見られる。

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